住宅性能を重視するなら知っておきたい「断熱等級」とは?

住宅の断熱性能を示す「断熱等級」について解説します
マイホームの購入や新築を検討する際、誰もが気になるのが「住宅性能」。中でも「断熱性能」は、快適な住まいづくりにおいて非常に重要なポイントです。冷暖房の効率を左右するだけでなく、光熱費の節約や健康への影響にも直結するため、見逃せない要素となっています。
そこで今回は、住宅の断熱性能を示す「断熱等級」について詳しく解説します。「そもそも断熱等級って何?」「等級が高いとどんなメリットがあるの?」「どの等級を選べばいいの?」という疑問を、わかりやすく整理しました。これから家づくりを始める方、性能重視で住まいを選びたい方にとって、必見の内容です。
断熱等級とは?住宅性能を示す重要な指標
断熱等級とは、住宅の断熱性能を段階的に評価・区分した等級のことを指します。正式には「断熱等性能等級」と呼ばれ、国が定める「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」に基づく評価基準の一つです。この等級は、建物がどれだけ外気の影響を受けにくく、室内の温度を一定に保てるかを数値化して示すもので、等級が高いほど優れた断熱性能を持っていることを意味します。
たとえば、断熱等級が高ければ、冬の寒さや夏の暑さの影響を最小限に抑えることができ、冷暖房に頼りすぎず快適に過ごすことができます。また、省エネ性能にも優れており、環境にやさしい住宅づくりにもつながります。
断熱等級の変遷と現在の基準
断熱等級は時代とともに改定されてきました。日本の気候や住宅の断熱技術の進化、そして地球温暖化対策の必要性に応じて、国が段階的に水準を引き上げてきたのです。
2022年には、新たに「断熱等級5」が導入され、2023年にはさらに「断熱等級6」「断熱等級7」が追加されました。これにより、現在の断熱等級は「1~7」の7段階となっています。
等級 | 特徴 | 適用の目安 |
1~4 | 旧基準。2000年代以前の住宅に多い | 省エネ性能が低い |
5 | 2022年新設。ZEH基準に相当 | 一般的な高性能住宅 |
6 | 2023年新設。HEAT20 G2レベル | より快適・健康的な住環境 |
7 | 2023年新設。HEAT20 G3レベル | 最先端の高断熱住宅 |
とくに「等級6」や「等級7」は、北海道や東北地方のような寒冷地でも快適に暮らせるレベルの断熱性能を持っており、光熱費の削減にも大きく貢献します。
等級が高いと何が違う?断熱等級のメリット
断熱等級が高くなることで、暮らしにさまざまなメリットが生まれます。
冷暖房費の節約
断熱性が高い住宅は、室内の熱を外に逃がしにくく、外気の影響も受けにくいため、冷暖房効率が大幅に向上します。その結果、光熱費が抑えられ、年間で数万円〜十数万円の節約につながることもあります。
ヒートショックの防止
室内の温度差が小さくなるため、冬場の「ヒートショック(急激な温度変化による健康被害)」のリスクを軽減できます。特に高齢者のいる家庭にとっては、大きな安心材料となります。
結露の抑制
断熱性の低い住宅では、冬場に結露が発生しやすくなりますが、高断熱住宅ではその心配が少なくなります。結露の抑制は、カビやダニの発生を防ぎ、アレルギー対策にもつながります。
快適な室内環境
四季を通して室温の変化が穏やかになるため、エアコンに頼りすぎずに快適な室内環境を保つことができます。夏は涼しく、冬は暖かい、理想の住まいが実現します。
どの等級を選ぶべきか?
住宅の立地やライフスタイル、予算に応じて適切な断熱等級を選ぶことが大切です。以下に、等級選びの目安を紹介します。
等級5 (ZEH基準) | 一般的な省エネ住宅に最適 太陽光発電などと組み合わせやすい コストパフォーマンスも良好 |
等級6 (HEAT20 G2) | より快適な室温を求める人におすすめ 小さな子どもや高齢者がいる家庭にも最適 中長期的に光熱費の節約が見込める |
等級7 (HEAT20 G3) | 最高レベルの断熱性能を求める場合に 寒冷地や自然エネルギーを最大限活用したい住宅向け 初期投資はやや高めだが、長期的に大きなリターンがある |
高断熱住宅にする際の注意点
高断熱住宅を実現するためには、いくつかの注意点があります。
断熱材の性能と施工精度
断熱材そのものの性能も重要ですが、施工の精度が悪いと効果が半減します。専門的な知識と技術を持った施工業者を選ぶことが重要です。
気密性とのバランス
断熱性能を高めても、隙間が多ければ空気が出入りして効果が薄れてしまいます。断熱と気密はセットで考えることが基本です。
換気システムの設計
高断熱・高気密住宅では、計画的な換気が必要です。熱交換型の換気システムを導入することで、快適性と省エネ性を両立できます。
これからの家づくりに必要な視点
日本は今後、省エネ基準の適合義務化が進み、断熱等級の高い住宅が標準になる時代がやってきます。国土交通省も、2030年までにすべての新築住宅が「等級5」以上を満たすことを目指しており、住宅の高性能化は避けられない流れです。
また、ライフサイクルコスト(建築後にかかるランニングコスト)を考えると、初期費用が多少高くなっても、高断熱住宅の方が長期的にはコストを抑えられるケースが多いのです。